環境調査に基づいた植栽計画

建築計画時にエリアの地理的条件・自然環境や植生を確認し、計画地の緑地資源・水系資源のポテンシャル評価を行います。その評価を基に緑地の配置・樹種の選定などを行います。

そのエリアに相応しい在来種を中心とした植栽計画の実施

植栽計画はそのエリアに受け継がれてきた植生や日本の在来種を主に採用し、周辺環境、景観、生き物との調和が図られるように配慮した計画を行います。

● 北海道・沖縄では、地域特有の気候に対応する植栽計画を別途考慮します。

剪定・刈込作業の
省力化につながる植栽を採用

頻繁な剪定や刈込作業を行うことは植栽維持管理コストがかかると共に、発生材の撤去によって植物の成長や土壌生物の分解に必要な物質が減少してしまいます。比較的剪定や刈込作業が少ない樹種を採用することで、土壌と植物による自然の循環システムに配慮します。

薬剤散布頻度を少なくする植栽を採用

植栽帯に頻繁に薬剤を散布する事は、病害虫だけでなく有益な虫や分解に役立つ土中の生き物にまで影響を与える事になります。自然のバランスを維持する為にも病気や害虫の発生が少ない樹種を選定し、薬剤散布の頻度が少なくて済む植栽計画を行います。

●北海道・沖縄では、地域特有の気候に対応する植栽計画を別途考慮します。

潅木・地被などの高密度植栽を採用

豪雨などによる土の流出や雑草の発生を抑制するため、植栽帯の地表面は潅木・地被類などの植栽やウッドチップ材等により土表面の露出を減らし、循環する環境をつくり、植栽維持管理コストの低減を図ります。

地域の生物多様性保全に影響する
植物を使用しない

エリアの自然に適わない植栽計画や悪影響を及ぼす侵略的外来種への対応を徹底し、生物多様性保全に貢献する環境をつくり、地域の生き物が暮らす場を提供します。

生物多様性貢献面積の向上

多様な生物が生息・生育する環境を創るために、生物多様性貢献面積を10%以上確保することを目標にします。

●生物多様性貢献面積とは①敷地内の緑地（樹林地、草地、芝地、花壇、菜園等）②屋上、壁面の緑地③水面（生物が利用できるもの）④その他の土壌（岩、砂利、砂地、砂浜、礫浜、土が露出した裸地などの非舗装面）を指します。