「サステナブル建築物等先導事業
(省CO2先導型)」
採択事業
これからの住宅にあるべき姿。
国土交通省が提唱する「サステナブル建築物等先導事業(省CO2先導型)」とは、
サステナブル性(持続可能性)という共通の価値観を持ち、省エネ・省CO2による低炭素化への先導的な技術の取り組みや
意識啓発に貢献する住宅・建築物で、省CO2の実現性に優れたリーディングプロジェクトを言います。
「ライオンズ芦屋グランフォート」は、そのリーディングプロジェクトとして採択された次世代の住環境を創造するレジデンスです。
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国土交通省が提唱する「サステナブル建築物等先導事業(省CO2先導型)」とは、
サステナブル性(持続可能性)という共通の価値観を持ち、省エネ・省CO2による低炭素化への先導的な技術の取り組みや
意識啓発に貢献する住宅・建築物で、省CO2の実現性に優れたリーディングプロジェクトを言います。
「ライオンズ芦屋グランフォート」は、そのリーディングプロジェクトとして採択された次世代の住環境を創造するレジデンスです。
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“省エネ”と“創エネ”で
エネルギー消費量を削減する。


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外皮性能の向上と
高効率燃料電池による省エネ。
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断熱材の範囲・厚みを増し、断熱性能を飛躍的に高めます。樹脂・金属を複合した高断熱ハイブリッドサッシとアルゴンガス入りLow-E複層ガラスを採用し、外皮性能を向上させることで、冷暖房効率を高めます。加えて都市ガスから取り出した水素と空気中の酸素を反応させて発電、同時に発生する排熱を給湯に利用する「次世代エネファームtype S」を全住戸に設置しました。これらの建築、設備を主として、普通に生活するだけで、一般的な住宅の消費エネルギー約32%を削減します。
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飛躍的に高めた断熱性能
断熱工法概念図 -
高断熱ハイブリッドサッシ
アルゴンガス入りLow-Eガラスサッシ・ガラス概念図 -
次世代エネファームtype S
参考写真
全住戸に太陽光発電を
導入した創エネ。
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「ライオンズ芦屋グランフォート」では、建物屋上のほぼ全面を覆う太陽光パネルを設置し、各住戸への電力を供給する、専有部太陽光戸別供給システムを導入しました。さらに燃料電池や蓄電池など、先進テクノロジーを組み合わせることによって基準一次エネルギーの消耗量のほぼ半分に近い48%(全住戸平均値)を創り出すことができます。また、太陽光発電によって創られた余剰電力は電力会社へ売電するシステムも備えています。
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太陽光発電
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年間光熱費削減イメージ

年間光熱費(エコジョーズ) 189,000円/年
年間光熱費(エネファーム) 121,000円/年
年間光熱費メリット68,000円
算定条件
・集合住宅83㎡ 3人家族
・大阪ガスのガス料金、関西電力の電気料金は2017年5月時点単価
・再生可能エネルギー発電促進賦課金は2017年度単価
一般的な住宅:エコジョーズ、床暖房、ミストサウナ機能付浴室暖房乾燥機、ガスコンロ(2口以上)
年間購入電力量4,166kWh 年間ガス使用量659㎥
ライオンズ芦屋グランフォート:エネファーム、床暖房、ミストサウナ機能付浴室暖房乾燥機、ガスコンロ(2口以上)
年間購入電力量886kWh 年間ガス使用量1,119㎥
売電量205.042kWh/月
自家消費量17.538kWh/月
発電による電気使用削減効果5,526円/月(月間平均)
66,317円/年
条件1次エネルギー換算値9.76MJ/kWhとして計算。
試算には、全戸の太陽光発電量・自家消費量の平均値を使用。
(太陽光発電量2670kWh/年、自家消費量210kWh/年)
買い取り単価平成29年度予定単価にて計算(当初10年間)
売電価格は年度ごとに見直されるため、入居時(平成31年度)は、 買い取り金額が変更になる可能性があり削減効果の試算値も変更になることがあります。
自家消費量に対する電気代は、平成29年4月1日時点の関西電力 従量電灯A・電力量料金単価・第1段階料金の1kWhあたりの単 価19.76 円にて計算。
本試算は、発電量を保証するものではありません。気象条件、周囲の環境条件等により発電量は変動し、住戸によって異なります。
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万一の災害時のために、
目指したのは、
自立する住まい。

「SONA-L SYSTEM(ソナエル システム)」は、災害発生後の生活持続を実現するマンションの新しい防災システムです。太陽光発電と蓄電池を組み合わせ、停電時でもエレベーター・給水ポンプ等に電力を送ることで、生活を持続するためのライフラインを確保します。さらに平常時には、太陽光発電により電力を共用部に供給し、維持管理費の削減にも貢献します。


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災害時、インフラが途絶すると
生活ができない集合住宅の盲点。
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集合住宅は、建物の堅牢性は維持できても、停電により電気の供給がストップしてしまうとエレベーターや給水ポンプの停止などによって自宅での生活ができなくなる場合があります。それは、これまでライオンズマンションでも数多く報告され「被災時でも自宅での生活持続が可能なこと」の重要性が高まってきました。大京では、多様化する災害を想定し、自宅生活を可能にする防災システム「SONA-L SYSTEM」を構築。「ライオンズ芦屋グランフォート」ではさらに発展させた防災システムを備えています。共用部用太陽光発電、大型蓄電池、防災井戸によって水と電気を供給。専有部についても各住戸ごとに太陽光発電、蓄電池の供給システムを独立して設置しています。これらのシステムによって、災害時に電気・水・ガスなどすべてのインフラが途絶しても7日間以上、自宅での生活持続を可能にしました。平常時は、このシステムが稼働することによって、専有部の光熱費や共用部の維持・管理費を削減します。
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※住宅で使用する電力を太陽光発電が上回る場合に売電します。
エネファームによる発電は売電しません。
スマートインフォメーションボード
災害時には情報収集と伝達ツールとして各種のコンテンツをお知らせするスマートインフォメーションボード。平常時は、組合の管理や運営サポート、住民コミュニティの形成支援ツールやイベント情報を発信します。

参考写真
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※1.経済産業省が定める「NearlyZEH-M(ニアリーゼッチマンション)※2」として日本初となるBELS(ベルス)による第三者認証を取得。 (2018年7月9日現在/一般社団法人 住宅性能評価・表示協会調べ)※2.Nearly ZEH-M(Nearly Zero Energy Mansion): Nearly ZEH-Mの規定に準拠し、省エネルギーと創エネルギーにより基準1次エネルギー消費量を75%以上削減した集合住宅 ※4.共用部電力供給用太陽光パネルの設置容量:16.41kW、発電量の試算はNEDO/(MONSOLA11 国内837地点・29年間(1981~2018年)の日射量データーベースの値から算出(パナソニック㈱試算)。停電発生時に共用部の一部の設備をタイマー制御し、太陽光パネルの発電量、蓄電池の蓄電量を加味し1週間以上稼働します。太陽光パネルで充分な発電がされる状態を想定したもので気象状況によって、1週間稼働できない場合があります。 <タイマー制御による設備の稼働時間>・エレベーター:7時半~9時・16時半~18時 ・給水ポンプ:12時~13時 ・散水用井戸ポンプ:8時~8時半 18時~18時半・照明(一部は照度センサー制御)、通信機器類、防災・警備機器:常時稼働<専有部>太陽光パネルの設置容量は住戸によって異なり、発電量は気象状況によって異なります。(設置容量:2.3~3.5kW)また、停電時は最大1.5kWの電力を供給し、その電力の一部を蓄電池(蓄電容量1kWh)に蓄え、最大500Wの電力を使用できます。エネファームtype Sは家庭で使用する電力に応じて最大700W発電します。発電していないときに停電になった場合は、自立運転に切り替わりません。ガスの供給が停止している場合は、エネファームtype Sも停止します。●太陽光パネルで充分に発電ができる状態を想定しています。
“省エネ”と“創エネ”で
エネルギー消費量を削減する。


光・風・緑・水の力と、省エネ・総エネをうながす最新テクノロジーにより、エネルギー使用量を大幅に削減する「Nearly ZEH-M 」を日本で初めて実現。心地よく暮らしながら、家計だけでなく環境にもやさしい次世代基準のライフスタイルを叶えます。




※1.経済産業省が定める「NearlyZEH-M(ニアリーゼッチマンション)※2」として日本初となるBELS(ベルス)による第三者認証を取得。 (2018年7月9日現在/一般社団法人 住宅性能評価・表示協会調べ)※2.Nearly ZEH-M(Nearly Zero Energy Mansion): Nearly ZEH-Mの規定に準拠し、省エネルギーと創エネルギーにより基準1次エネルギー消費量を75%以上削減した集合住宅



年間光熱費削減イメージ

年間光熱費(エコジョーズ) 189,000円/年
年間光熱費(エネファーム) 121,000円/年
年間光熱費メリット68,000円
算定条件
・集合住宅83㎡ 3人家族
・大阪ガスのガス料金、関西電力の電気料金は2017年5月時点単価
・再生可能エネルギー発電促進賦課金は2017年度単価
一般的な住宅:エコジョーズ、床暖房、ミストサウナ機能付浴室暖房乾燥機、ガスコンロ(2口以上)
年間購入電力量4,166kWh 年間ガス使用量659㎥
ライオンズ芦屋グランフォート:エネファーム、床暖房、ミストサウナ機能付浴室暖房乾燥機、ガスコンロ(2口以上)
年間購入電力量886kWh 年間ガス使用量1,119㎥
売電量205.042kWh/月
自家消費量17.538kWh/月
発電による電気使用削減効果5,526円/月(月間平均)
66,317円/年
条件1次エネルギー換算値9.76MJ/kWhとして計算。
試算には、全戸の太陽光発電量・自家消費量の平均値を使用。
(太陽光発電量2670kWh/年、自家消費量210kWh/年)
買い取り単価平成29年度予定単価にて計算(当初10年間)
売電価格は年度ごとに見直されるため、入居時(平成31年度)は、 買い取り金額が変更になる可能性があり削減効果の試算値も変更になることがあります。
自家消費量に対する電気代は、平成29年4月1日時点の関西電力 従量電灯A・電力量料金単価・第1段階料金の1kWhあたりの単 価19.76 円にて計算。
本試算は、発電量を保証するものではありません。気象条件、周囲の環境条件等により発電量は変動し、住戸によって異なります。
万一の災害時のために、
目指したのは、
自立する住まい。


「SONA-L SYSTEM(ソナエル システム)」は、災害発生後の生活持続を実現するマンションの新しい防災システムです。太陽光発電と蓄電池を組み合わせ、停電時でもエレベーター・給水ポンプ等に電力を送ることで、生活を持続するためのライフラインを確保します。さらに平常時には、太陽光発電により電力を共用部に供給し、維持管理費の削減にも貢献します。


災害時、インフラが途絶すると生活ができない集合住宅の盲点。
集合住宅は、建物の堅牢性は維持できても、停電により電気の供給がストップしてしまうとエレベーターや給水ポンプの停止などによって自宅での生活ができなくなる場合があります。それは、これまでライオンズマンションでも数多く報告され「被災時でも自宅での生活持続が可能なこと」の重要性が高まってきました。大京では、多様化する災害を想定し、自宅生活を可能にする防災システム「SONA-L SYSTEM」を構築。「ライオンズ芦屋グランフォート」ではさらに発展させた防災システムを備えています。共用部用太陽光発電、大型蓄電池、防災井戸によって水と電気を供給。専有部についても各住戸ごとに太陽光発電、蓄電池の供給システムを独立して設置しています。これらのシステムによって、災害時に電気・水・ガスなどすべてのインフラが途絶しても7日間以上、自宅での生活持続を可能にしました。平常時は、このシステムが稼働することによって、専有部の光熱費や共用部の維持・管理費を削減します。

● 住宅で使用する電力を太陽光発電が上回る場合に売電します。
エネファームによる発電は売電しません。

参考写真
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