「マンションを貸す」ことの4つの魅力

マイホームを持つことは、資産を保有するということです。資産を持っていれば、将来、その資産を活用して財産形成をすることも可能です。

大京グループは、ミッドマークス円山[桜の邸&杜の邸]をご購入されたお客さまが、その後何らかのご事情で転居の必要が生じ、「マンションの売却」や「マンションを貸す(投資)」ことをお考えの場合、お客さまのご意向の実現に向けて万全の体制でサポートさせていただきます。
マンションを人に貸すことができれば、毎月の賃貸収入によって長期的、安定的な収益を得ることができます。それは将来的に老後の豊かな生活の実現にもつながるでしょう。また、そのマンションに住宅ローンがあれば、生命保険の機能も持ち合わせます。さらに、所得税・住民税、相続税の節税対策にも役立ちます。
これらマンションを貸すことの“4つの魅力”について、具体的にご説明しましょう。


資産形成 長期的に安定した資産形成 毎月入る賃貸収入。まとまったお金が必要なら売却することも可能。

マンション経営は、株式や投資信託のように価格変動に一喜一憂する投資とは異なり、長期的に一定の収益を計算できる手堅い資産運用として知られています。マンションの入居者からの家賃収入は景気の影響を受けにくい特徴があります。首都圏や近畿圏、中京圏などの大都市圏は人口が多く、今後も一定の需要を期待することができます。
また、近年は景気回復の影響でマンション価格が上昇傾向を示しています。そのため、マンション経営をやめてマンションを売却する場合でも収益を確保できる可能性が高まっています。

不動産は、インフレ(物価上昇)に強い資産としても知られています。
将来インフレになると、現金や預貯金の価値は相対的に下がってしまいます。しかし、不動産はインフレ率以上に価格が上がる傾向があるため、資産の目減りを防ぐことができます。

住宅ローンを活用することによって、物件価格の10%程度の少額資金からでも「マンションを貸す」ことができる点もメリットのひとつと言えるでしょう。


私設年金 賃貸収入で豊かな老後生活 公的年金に加えて賃貸収入を上乗せでき、老後の収入が増える。

2014年に厚生労働省は、「公的年金の支給水準が経済成長を見込んでも今後少しずつ下がり続け、30年後の2044年には現在よりも約20%減る」という試算結果を公表しています。

また、公的年金にはインフレで物価や賃金が上がってもインフレ率ほどには支給額が上がらない「マクロ経済スライド」という仕組みが取り入れられています。

少子高齢化の進展を背景に、年金財政の悪化が続くなかでも現在の制度を維持していくためには、将来の年金の支給水準を下げざるを得ないと考えられています。

そのような中、マンションを貸して毎月家賃収入を得ることは、公的年金の減少をカバーして不安を解消し、老後の生活を豊かにすることができます。「マンションを貸す」ことは、高齢になって働けなくなっても長期的に安定収入を確保できる点でも安心です。

「マンションを貸す」ことによる収支の概算は、
想定賃料−(ローン返済額+管理費・修繕積立金+固定資産税等+賃貸管理会社費用)で求められます。
住宅ローンの返済中の収益は少額でも、完済後は賃料のほとんどが収益となり、長期安定収入として家計に組み入れることができます。

老後の賃貸収入は公的年金の収入に上乗せでき、豊かなセカンドライフの実現につながります。


保険代替 生命保険の機能 万が一、ご本人(債務者)様が亡くなられても、ご家族に資産としてマンションと安定的な家賃収入が残る。

住宅ローンを返済中のマンションを貸す場合は、生命保険の働きもあります。万が一ご本人(債務者)様が亡くなられたときは、ご家族の生活保障としての役割も担います。
ローンを返済しているご本人様が亡くなられた場合、団体信用生命保険によってローンの残債が一括返済され、ご家族はローンがなくなったマンションを相続した上で、毎月の家賃収入を生活費に充てることができます。また相続したマンションの売却によって、まとまったお金を得ることもできます。

住宅ローンを返済中のマンションを貸すことは、万が一の時のご家族の生活保障に役立てることができます。


節税 所得税・住民税や相続税の節税対策 不動産ならではの税務上のメリットを享受することもできます。

  1. 「不動産所得の赤字」で、所得税・住民税の節税が可能

    たとえば、給与所得のある会社員の方が、マンションを貸して赤字が生じてしまった場合、給与所得から不動産所得の赤字を相殺できる「損益通算」という仕組みを活用して所得税・住民税を軽減することができます。

    • 所得税・住民税の金額はご主人35歳、妻30歳、子10歳、健康保険・厚生年金・雇用保険加入、年収1,000万円での簡易計算です。
    • 詳しくは当社の担当営業までお尋ねください。
    • 所得額・損失額等により内容は変動します。
    • 適用を受けるためには、一定の条件を満たす必要があります。
    • 不動産所得の赤字部分には、建物にかかるローン金利、減価償却費、固定資産税等が含まれます。
  2. 「マンションを貸す」ことで実現する相続税対策

    2015年から相続税が増税となり、これまで相続税に縁のなかった方々も課税の対象になる可能性が出てきます。
    相続税節税のポイントは、亡くなるときの相続財産の額(相続税評価額)を小さくして「基礎控除額(非課税限度額)」の範囲に近づけることです。

    現預金や株式、債券などの相続税評価は時価(100%)で評価されますが、不動産は時価よりも低く評価されます。土地の場合は時価の80%程度、建物は時価の50〜70%程度で評価されます。賃貸マンションの場合はさらに低く評価され、土地・建物を合わせて時価の50%程度になることもあります。
    つまり、現金の相続にくらべ賃貸マンションの相続のほうが、相続税の節税効果が期待できます。

    • 評価額は条件により異なります。
    • 表示内容は平成29年4月1日現在の法令に基づいています。
  3. 「マンションを貸す」ことのリスク

    「マンションを貸す」ことにはさまざまな魅力がありますが、一方で、安定的な経営を長期的に続けていくためには、以下のようなリスクや注意点があります。

    • 入居者募集や賃料集金、契約、更新、退去業務などの煩雑な運営管理業務
    • 家賃の滞納リスク
    • 賃借人とのトラブル対応
    • 空室リスク(家賃収入が得られなくなるリスク)など

    これらのことを、経験のない個人がすべて対応するのは困難です。
    そのため、「マンションを貸す」多くの方は、専門の会社に業務や対応を委託するのが一般的です。


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大京グループの不動産仲介会社 大京穴吹不動産が、安定した家賃収入を確保しながら、さまざまなお悩みに応え、賃貸運営をトータルでサポートします。
「賃貸パートナーズサポート」 -選べる3つの賃貸運営プラン-
  • トータルプラン 賃貸借契約期間中、賃料の滞納が生じた場合も、全期間大京穴吹不動産が保証するプランです。
  • バリュープラン 賃貸借契約期間中、賃料の滞納が生じた場合も、上限3ヶ月まで大京穴吹不動産が保証するプランです。
  • サブリースプラン お客さまのマンションを大京穴吹不動産が借上げ、貸主として賃貸運営業務を行うプランです。

大京穴吹不動産の賃貸運営プラン
「6つのポイント」

グループのネットワークを駆使した、万全のサポート体制。
大京グループは、お客さまのご要望に応じて、マンションを「売る」場合も、「貸す」場合も、グループのネットワークを駆使した体制でサポートいたします。